まず電子カルテとは、医者が患者を診療する際に記録された情報を、電子的なデータとし一括して管理するシステムを指します。システムが構築される以前はあらゆる情報が紙媒体で管理されており、不必要な手間を要しました。診察の結果はもちろん、検査画像、処方箋などに別個の管理が必要だったのです。
電子システムが導入された一部の病院では、情報を一元的に管理することができ、作業の効率が上がりました。システムの導入は医療従事者の負担を軽減し、より正確な診断、治療を実現するともいえます。
そんな電子カルテは全国の病院でどのくらい普及されているのでしょうか。
2019年のデータによると、まず400床のベッドを保有する規模の大きい病院では76.9% の割合で電子カルテが導入されています。
次に200床から399床を保有する病院は48.5%。100床から199床で33.1%。100床未満の病院は18.3%、と低い水準です。
床数が多い病院ほど電子カルテの普及率が高く、このことから規模の大きい病院では紙媒体での管理は現実的ではないことを示しています。また、一般診療所では4割弱しかシステムは導入されていません。
現在、様々な医療機関で管理されてきたデータは機関内だけでなく外部で管理されはじめています。これをクラウド化といい、今後、地域全体を包括的に管理するためのシステムとして用いられるでしょう。
特に一般診療所での普及率が低い電子カルテですが、これから取り組む地域包括ケアのために、さらに国からの推奨が加速すると予測されます。